就活時に最低限知っておきたい『数字』に注目しよう【企業研究の方法】

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就活時に注目したい数字とは?

就活イベントや企業研究をするときに、様々な数字を見ると思います。会社の紹介パンフレットには、必ずと言っていいほど、業績や従業員数などの数字が書かれています。

それらの数字は自分の就職先を決める重要な判断材料になるので、その「数字の見方」を知らないのは、非常にもったいないです。

業界を絞ったり、良い福祉厚生がある会社で絞ったりとすると思いますが、そのあと、その会社が「どう良いのか?」「どれくらい良いのか?」を判断する際に、役立つ「数字の見方」を紹介します。

また、これは業界間の差異を見るのにも役立つと思います。

この記事を読めば、多少は決算書なども読めるようになると思います。

※会社についての数字は膨大にあるので、ここでは最低限知っておきたい数字のみを紹介します。

この数字に注目しよう

売上高

製品やサービスを販売して得たお金です。

売上高1兆円を超える企業はかなり儲かっているほうで、数百億、数千億円の売上でも十分大きな会社と言えます。ちなみに、トヨタの売上高は30兆円超です(2019年3月期)。

売上高を同じ業界間でみることで、その業界のニーズがどれほどあるかがざっくりと分かります。日本だと、やはり自動車が強いですね。

ただし、「安定しているか」どうかはこれから判断できないので、注意しましょう。

また、売上は製造費や原材料費を考慮していないので利益とは直結した意味を持たないことに注意しましょう。極端な例では、売上高が高くても、赤字になることも多々あります。

営業利益(率)

営業利益とは利益の種類の一つで、売上高から売上原価を差し引いた「売上総利益」から、さらに「販売費および一般管理費(販管費)」を差し引いてものです。

簡単にいえば、「会社が本業で稼いだ利益」です。

営業利益率とは、売り上げに対する営業利益の比率です。

売上から原価を引くため、業界によって営業利益は異なりますし、販売費や管理費を引くため、ビジネス形態によっても異なります。

一概には言えませんが、その時点でのビジネスがうまいと利益率は高くなるとも考えることができます(あとで述べるように、投資額によって異なるので、あくまで「その時点」。将来的には分からない)。

大体の目安として、営業利益率が10%を超えれば優良企業と言われています。20%を超えるとかなり良いほうでしょう。

また、同じ業界でも10%以上の差が出ることもあります。

売上高の推移

以上では売上高について述べましたが、できれば5年~10年分の推移を見たほうが良いです。

その年の売上が高くても、それが徐々に上がっているのか、下がっている途中なのかを見ることで、その先が何となく予想できます。

つまり、同じ売上高でも、「良い悪い」があるということです。

また、これを見ることで、経済的に強い業界なのかどうかもわかります。2008年~2011年を見ると、経済的に打撃を受けて売上がガクッと下がっている会社もあれば、あまり変わらない会社もあります。

営業利益率の推移

売上高と同じ理由で、営業利益率についても推移を見たほうが良いです。営業利益率15%で10年以上経営されている会社もあれば、最近15%になった会社もあります。

研究開発費率(研究開発投資比率)

研究のためにどれくらい投資しているかを表す数字です。基本的に、メーカーに関係します。

10%でもかなり高く、すごく研究開発に注力しているところでも10%を少し超える程度です。

これが多いということは、新規事業などの将来性に注力して投資しているということになりますが、一方で、過剰投資になる場合もあります。

多すぎれば良いということではありませんが、メーカーなどで全く研究開発に投資していないのは、すこし危ない気がします。

理系の人も文系の人も、就職先にメーカーを考えているひとは参考までに見ておいたほうが良いかと思います。

従業員の平均年齢

一概には言えませんが、平均年齢は低いほうが経営がうまくいっていると言えると思います。

しかし、単に人手不足で若い人を多く雇っているだけの可能性もあるので、注意が必要です。

最近では45歳以上を対象に一斉に退職を求める企業も多いので、それによって一気に平均年齢が下がっているところもあるかもしれません。

従業員の年齢を就職先の参考にするのは、少々難しいですが、会社の雰囲気をつかむには良いかもしれません。

従業員数

多いほど良いと思われがちですが、一概にはそうは言えません。

売上高(もしくは利益率)がそれほど高くないのにも関わらず従業員数が多いと、 製造やサービス効率化されておらず、 経営がうまくいっていないことになりますし、近い将来に給料にも影響してくる可能性もあります。

逆に少なすぎると、人の教育に投資しておらず、将来的に経営が悪化する可能性もあるので、注意が必要です。

平均年収は、OBなど、実際に勤めている人から聞いたほうがよい

企業を見るときに一番気になる数字だとは思いますが、正直、インターネットのまとめサイトや企業パンフレットに載っている「平均年収」はあまりあてになりません

というのも、雇用形態や役職などによって、給料は大きく変わるからです。

例えば、某自動車会社(大企業)の平均年収を調べると700万程度と出ますが、それは製造ラインにいる人も含めた平均年収なので、大卒、院卒のひとの給料は1000万近くになっています。

このように、自分が歩むコース、仕事内容によって給料が違うので、できれば自分の状況と近かった方(例えばOBなど)に実際に聞くと信頼性はあると思います。

ただし、会員制のまとめサイトなどには出身大学、部署などが詳細に書いてある人の年収がわかる場合があるので、そちらは少しはあてにしてもよいかもしれません。

また、もし給料を見るのであれば、ボーナスの額もチェックしましょう。一見、月額の給料が低くてもボーナスで(実質的な)年収がグッと上がる会社もあります。逆に、給料が高くてもボーナスがかなり少ない会社もあるかもしれません。

ボーナスも従業員によってかなり差があるので、これもOBなどに聞いたほうが無難でしょう。

参考:

売上高ランキング【株式ランキング】 - みんなの株式 (みんかぶ)
2020/02/10 - 売上高ランキング(株式ランキング)。上場市場、業種で条件を絞ってランキングが可能です。ランクインしている企業の最新株価・前日比・目標株価も掲載しています。2020/02/10時点の売上高順位上位はトヨタ(7203)、三菱商(8058)、ホンダ(7267)がランクインしています。
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